PDCA会計.com(運営情報)|試験受験者と実務家を支援

更新日：2025年5月7日
公開日：2018年4月5日

「PDCA会計.com（略してPDCA会計）」は、実務から試験対策まで会計・簿記に関係する知識（経理財務や会社法、内部統制など、周辺分野の知識を含む）を幅広いユーザーに対して広める総合サイトです。

本ページでは、当サイトのユーザーに対して「PDCA会計」とは何かについて、運営情報とともに伝えます。

PDCA会計とは

「PDCA会計」とは、フリーランス公認会計士である須藤恵亮（すとうけいすけ。以下、「私」）が企画・開発・運用する当サイト（ドメイン www.pdca-accounting.com）の名称であるとともに、私が開発・出版する会計・簿記に関するアプリや電子書籍コンテンツの名称や出版名としても使用する「ブランド」です。

ブランドの由来

「PDCA」とは、Plan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Action（改善）の頭文字からなるビジネス用語です。Plan→Do→Check→Actionという4段階を繰り返すことで業務を継続的に改善するための手法をPDCAサイクルといいます。

ビジネスの継続的な活動は簿記によって記帳され、会計によって毎日の取引の記録が集約され決算書として利害関係者に報告されます。

簿記による日々の記帳はDo（実行）の結果です。そして月次、四半期、年次といった段階で月次・四半期・年度決算を行い計画と実績の分析を行うことがCheck（評価）となり、その後のAction（改善）へ繋がります。

さらに次の計画を立てる際にも、簿記・会計によって記帳・作成された過去の情報が役立ちます。

以上から、PDCAサイクルを回すには会計や簿記は不可欠な存在であり、経営者をはじめ、経理や会計、経営企画などで働くビジネスマンにとってPDCAサイクルを回すことが重要なタスクといって過言ではありません。

PDCAを学習にも取り入れれば、より効果を発揮します。まして会計や簿記を学習するのであれば、同時にPDCAを実践することが今後役立つはずです。

このような理由からサイト名を「PDCA会計.com」としました。

私もコンテンツを通じてユーザーと一緒に成長していきます。「PDCA」をブランド名に含めたのにはこのような思いも込められています。

発展途上のサイトですが、自己研鑽と試行錯誤による実践でPDCAを回し、より良いコンテンツとなるよう取り組んでまいります。

配色(Web Colors)

オレンジ、水色と灰色を基調としたデザインにしています。

運営者

「PDCA会計」の運営者は上記の通り私（須藤恵亮）です。2011年7月に個人事業主として「須藤公認会計士事務所」を開業し、現在までフリーランスで活動しています。

「PDCA会計」は「須藤公認会計士事務所」の事業として運営しています。

歴史

「PDCA会計.com」のコンテンツは、デザインを変えながら複数のサイトで10年以上、継続して配信してきました。

今後も会計簿記分野の知識を広めていきたいと考えています。

＜PDCA会計の履歴情報＞

サイト構成

当サイトは、本ページをTOPに、「PDCA財務会計（財務会計カテゴリ）」「PDCA簿記（商業簿記カテゴリ）」「PDCA原価計算（原価計算・工業簿記カテゴリ）」「PDCA出版（電子書籍カテゴリ）」「お知らせカテゴリ」「その他ページ」から構成されています。

特徴

次の通り。

実務に役立つ

経理実務や経営に役立つように会計基準を整理して解説。会計処理だけでなく、用語の定義、会計基準制定の経緯、理論的な背景といった点についても解説しています。また、「EDINET」上の上場企業の開示事例を参照して言及している記事もあります。

記事の最後には関連する会計基準や実務指針等を掲載しているため、PDCA会計の記事から直接、会計基準等を参照できます。

※ただし、執筆時に公開の会計基準等を参照しているため、最新ではない場合があります。

試験に役立つ

日商簿記の試験範囲について、仕訳や帳簿組織、連結会計といった各論点を解説しています。

会計学については、伝統的な会計学は主に入門者を対象に図や例を用いて解説するようにしています。

「原価計算基準」や「企業会計原則」は条文をそのまま引用して掲載するようにしています。

記事の最後には、「参考文献」として、有名な会計学者の書籍や大手監査法人等のWEB情報を中心に掲載しています。

学術的かつビジネス視点

「学問としての会計」と実際社会で使用される「実務の会計」の双方の視点をテーマに取り組んでいます。

広範囲

簿記と会計だけでなく、内部統制、会社法、経営、IPO準備、関連法令など、関連知識も記事対象として執筆していきます。

自由意思

私の実務経験、見解や感想等を掲載している場合があります。法や社会秩序に配慮しながら、私独自の自由な考えや表現に基づき記述しています。

電子書籍

日商簿記のテキスト・仕訳問題集を中心に出版しています。試験範囲の改定や年度単位で改訂版を出版するようにしています。

日商簿記に準拠した標準的なテキスト・問題集です。スマートフォンで読みやすく、スキマ時間の学習に適しています。

Amazon Kindle以外の大手ストアからも発売しています。

アプリ

現在は1アプリをGoogle Playに公開中です。今後のニーズに応じて、Apple Storeへも公開します。また、日商簿記2級や1級以上の試験範囲に対応したアプリを開発・公開していきたいと考えています。

PDCA会計 簿記3級 問題集 基本仕訳編

成長するコンテンツ

「PDCAサイクル」を回し、より良いサイトになるよう、取り組んでいます。現在は、副業程度の活動であるため、ゆっくりではありますが、一歩一歩、着実に活動していきます。

想定ユーザー

次の通り。

知識レベル

現在は「入門者（初心者）」「簿記3級」「簿記2級」「上級者・実務家（実務・応用）」という4つのレベルに区分しています。

＜知識レベル-財務会計/ 原価計算カテゴリ＞

＜知識レベル-商業簿記/工業簿記カテゴリ＞

以上の通り、「上級者・実務家」レベルの記事には幅広いレベルの記事を含みます。中には経理の専門家や公認会計士試験の合格者であったとしても、知らない知識を掲載した記事や理解が難しい記事も掲載しています。

主要カテゴリ

次の通り。

PDCA財務会計

財務会計カテゴリ。

上場企業に適用される会計基準や伝統的な財務会計論を中心に解説しています。

会計基準・会計用語の解説

会計基準等の解説記事では、できるだけ情報を網羅・整理して掲載し、条項も掲載するようにしています。また、最下部には参照した会計基準・適用指針等のリンクを掲載しているため、経理実務担当者・管理者・経営者だけでなく、公認会計士・税理士等の専門家が知識の再確認する際にも役立ちます。

会計用語の解説記事では、入門者にもわかりやすいように、例や図表を示して解説するようにしています。

私の体験や見解、実務上の留意点なども掲載しています。

（注意）考える力の育成

会計学には抽象的な要素が多く存在するため、会計学の学習者には「考える力を養うこと」が求められます。

また、会計基準を読解するためには法律と同様に難解な文を理解しなければなりません。

従って、当サイトの記事では過度にわかりやすくするような表現は用いていません。ユーザーにはある程度の理解力を求めています。

PDCA簿記

商業簿記カテゴリ。

「簿記3級」「簿記2級」「上級者・実務家」の3レベルに分けて、商業簿記の仕訳を中心とした解説記事を掲載しています。

仕訳例を掲載し解説しています。会計学や実務に役立つ知識も掲載するよう取り組んでいます。

PDCA原価計算

原価計算・工業簿記カテゴリ。

現在は「簿記2級」の工業簿記の解説記事が中心です。将来的には原価計算の範囲も含めて広範囲の知識をカバーしていく予定です。

他の簿記入門サイトと比較すると、当サイトの文章は固めの表現になっています。

「原価計算基準」の条文を掲載するようにしており、解説も原価計算基準に即しているため、簿記1級以上の受験者にも役立ちます。

運営について

次の通り。

基本方針

私がこれまでに培ってきた（そして今後も培っていく）会計簿記・経理財務・内部統制・法務・IPO準備・ITなどの知識と経験を「企画・開発・運営」として提供して育てた「PDCA会計」コンテンツをユーザーに提供することで社会に貢献します。

従って、少なくとも私が思い描く「PDCA会計」のイメージがユーザーに定着するまでは、外注や従業員に依拠することなく、1人で運営していく予定です。

品質への取り組み

当サイトの運営上、次の事柄を遵守して活動するよう努めます。

広告掲載

当サイト「PDCA会計.com」は営利目的で運営しており、当サイトに掲載のWEB広告を収入源としています。

WEB広告はGoogleをはじめとする大手広告提供企業が提供するものや、私が作成するPDCA会計コンテンツの広告のみを掲載し、現時点では個別の広告主との契約締結による純広告は掲載しません。

画像

記事内の解説用の図表

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トップ画像及びタイトル下のアイキャッチ画像、広告画像

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著作権

当サイトの著作権は、須藤恵亮に帰属します。

当サイトに存在する文章等のコンテンツを転載することについて事前の連絡は不要ですが、引用の範囲を超えるなどの法令違反に対しては法的措置を取る場合があります。著作権法及び関連する法令に違反しない範囲でご利用ください。

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