売上原価対立法と仕訳

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記事最終更新日:2021年8月27日
記事公開日:2017年12月17日

売上原価対立法と仕訳を解説します。

売上原価対立法と仕訳

目次

売上原価対立法とは

商品を販売した都度、売上原価を把握して計上する仕訳処理の方法をいいます。

3分法との違い

3分法では期中取引では仕入のみを把握しておき、決算整理仕訳で売上原価を把握します。

売上原価対立法によれば、決算まで待つことなくタイムリーに売上原価の金額を把握できます。

仕訳

売上原価勘定(費用に属する勘定科目)、商品勘定、売上勘定で仕訳します。

取引借方科目借方金額貸方科目貸方金額
仕入商品×××買掛金など×××
販売売掛金など×××売上×××
売上原価×××商品×××

仕訳例

  • 1.商品100(原価80)を掛けで販売した。
No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
1売掛金100売上100
売上原価80商品80

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著者情報

須藤恵亮(すとうけいすけ)

フリーランス公認会計士。1人で「PDCA会計」を企画・開発・運営。

中央青山監査法人で会計監査、事業会社2社でプレイングマネジャーとして管理業務全般及びIPO準備業務に携わる。

現在は派遣・契約社員等として働きながら、副業的に「PDCA会計」の執筆やアプリ開発等コツコツ活動しています。

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