直接原価計算とは|概要と手続き、違いを解説

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直接原価計算とは何かについて、概要と他との違い、手続きの流れを解説します。

直接原価計算とは

直接原価計算とは、コストを変動費と固定費に分類して原価を集計して損益計算書を作成する原価計算制度をいいます。

変動費と固定費とは

変動費とは、操業度の変動に応じて発生する費用をいいます。

固定費とは、操業度の変動に関係なく一定額が発生する費用をいいます。

操業度とは、製品生産量や工場の直接労働時間など、生産設備をどの程度利用したのかの指標となるような数値をいいます。

変動費と固定費に分類する理由

直接原価計算は原価計算制度の目的のうち、利益計画のために採用される原価計算制度です。

目標利益を達成するために必要な売上高を設定するには、製品の販売単価の設定が必要です。また「利益 = 収益 - 費用」のため、費用である製品原価や販売費・一般管理費の目標を設定しなければいけません。

原価や費用設定の際に、短期的にコントロール可能な変動費と、すぐには増減させることができない固定費とを分類することで、より実現可能となる適切な原価・費用の目標を設定できるので、「目標利益→目標売上高→適切な目標製品単価」と合理的な計画を策定できます。

以上から、利益計画という目的を達成するために、直接原価計算ではコストを変動費と固定費に分類する、といえます。

実際・標準原価計算との違い

直接原価計算は実際原価計算や標準原価計算と対比される用語ではありません。

直接原価計算と対比される用語は「全部原価計算」です。実は他の記事で解説した実際原価計算や標準原価計算は「全部実際原価計算」「全部標準原価計算」のことです。普通は全部を省略して使います。

直接原価計算と標準原価計算や実際原価計算とを組み合わせた「直接標準原価計算」「直接実際原価計算」も存在します(工業簿記2級の範囲外)。

全部原価計算との違い

全部原価計算とは製品原価を製品の製造に要した全ての原価に基づいて計算するために採用する原価計算制度をいいます。

全部原価計算は、一般に公正妥当と認められる会計基準に基づいて、一般企業で作成される財務諸表や商法計算書類などの決算書に表示される売上原価や棚卸資産を計算する目的で採用される原価計算制度である、ということもできます。

これに対して直接原価計算によって計算・作成された損益計算書や棚卸資産の金額は、一般に公正妥当と認められる会計基準とは認められていません。従って、外部に公表する財務諸表や商法計算書類などの決算書の作成には使用できません。

損益計算書の比較

両者の損益計算書の違いが分かるようにサンプルを下に掲載します。

全部原価計算の方は簿記でも学習する一般的な形式であるのに対して、直接原価計算の損益計算書はあまり見ない形式であることが分かります。

<全部原価計算(P/LとCR)>

全部原価計算に基づくC/RとP/L

<直接原価計算(P/L)>

直接原価計算に基づくP/L

直接原価計算のメリット

利益計画に直接原価計算は最も役立ちます。

コストを操業度に着目して変動費と固定費とに分類して、適切なコスト設定を検討できます。

デメリット

上述の通り、外部公表用の財務諸表として直接原価計算に基づく原価は認められません。

手続きの流れ

直接原価計算の手続きの流れは次の通りです。

勘定連絡図

一般的な場合について各原価計算の勘定科目間の関係を比較できます。

1.変動費と固定費の分類

原価を変動費と固定費に分類します。主な方法として高低点法、費目別精査法があります。

2.CVP分析

分類した変動費と固定費を使用して、全部原価計算による損益計算書から直接原価計算による損益計算書を作成します。

全部原価計算による期首棚卸資産と期末棚卸資産に含まれる固定費について調整を行い、直接原価計算の営業利益を計算できます。また、先に直接原価計算の営業利益を計算しておき、棚卸資産の固定費調整によって全部原価計算の営業利益を計算することもできます。

CVP分析ですが、作成した損益計算書を将来の趨勢などを加味して計画数値に置き換えることで、利益計画用の損益計算書を作成します。

例えば損益分岐図表に基づき、損益分岐点売上高や安全余裕率、損益分岐点比率などを計算します。

3.損益計算書と製造原価報告書

実際原価計算、標準原価計算と同様に、直接原価計算の損益計算書と製造原価報告書を作成します。

ただし直接原価計算の損益計算書や製造原価報告書は他の2つとは大きく異なります。

下記の記事には5つのケースに分けて各種の損益計算書と製造原価報告書を解説しています。原価差異の表示方法や各原価計算による表示の違いなどが分かります。

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