材料消費価格差異の仕訳・勘定科目・求め方を解説

記事最終更新日:2024年12月21日
記事公開日:2020年5月19日

材料消費価格差異は原価差異の1つです。本記事では仕訳方法、勘定科目及び計算方法（求め方）を中心に解説します。

※本記事は原価計算基準に基づき文章中心で解説しています。
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材料消費価格差異とは

材料消費価格差異とは、原価差異の1つです。実際原価計算に基づき計算され、材料消費の予定価格による予定配賦額と実際価格による実際発生額との差異をいいます。

引用元：原価計算基準
「材料消費価格差異とは、材料の消費価格を予定価格等をもって計算することによって生ずる原価差異をいい、一期間におけるその材料費額と実際発生額との差額として計算する。」

実際原価計算と予定価格

実際原価計算では予定価格に基づき原価を集計できます。

引用元：原価計算基準
「実際原価は、厳密には実際の取得価格をもって計算した原価の実際発生額であるが、原価を予定価格等をもって計算しても、消費量を実際によって計算する限り、それは実際原価の計算である。ここに予定価格とは、将来の一定期間における実際の取得価格を予想することによって定めた価格をいう。」

引用元：原価計算基準
「材料の消費価格は、必要ある場合には、予定価格等をもって計算することができる。」

計算方法

次の通り。

先入先出法と平均法

実際消費価格（払出単価）は先入先出法や平均法といった方法で計算します。

標準原価計算との違い

標準原価計算では価格差異だけでなく数量差異も把握します。

仕訳

材料消費価格差異勘定で仕訳します。

別の勘定科目を使用する場合もあります。
（※1）借方差異（不利差異）の場合

仕訳例

• 1.材料消費価格差異10（不利差異）を計上する。

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