継続記録法・棚卸計算法とは|違いや材料費の計算式を解説

記事最終更新日:2025年1月4日
記事公開日:2020年5月19日

材料の記帳や管理の方法には継続記録法と棚卸計算法の2つがあります。両者の違いを理解することで材料費を計算できるようになります。

継続記録法とは

継続記録法とは、棚卸資産の受払の活動を継続的に記録する方法をいいます。

棚卸計算法とは

棚卸計算法とは、棚卸資産の払出を記録せず、実地たな卸によって月末数量を把握する方法をいいます。

両者の違い

継続記録法は材料有高帳などの補助簿で受払数量を記帳しますが、棚卸計算法では払出しは記帳しません(受入れは記帳)。

従って、継続記録法ならばどの材料がどれだけ消費されたのかを常に把握できます。これに対して、棚卸計算法では月末や期末に実地棚卸を行い在庫をカウントして集計した材料の月末・期末有高を使って払い出し数量を計算しなければなりません。

一方で継続記録法は払い出しの記帳という事務手続きを要しますが、棚卸計算法では払い出しの記帳を行わないため事務負担が軽減されます。

材料の管理方法

原価計算基準によると、原則として継続記録法によって材料の受払を管理します。しかし、重要度が低い材料は棚卸計算法によっても構わないとしています。

例えば、素材費や買入部品費は継続記録法で管理し、補助材料費の重要度が低ければ棚卸計算法で管理します。

材料費の計算

次の通り。棚卸計算法では月末の実地棚卸時に計算します。

棚卸減耗費との関係

棚卸減耗費は月末在庫の帳簿数量を把握し、かつ実地棚卸によって月末在庫をカウントしないと計算できません。

従って、継続記録法と棚卸計算法の併用が、棚卸減耗費を計上するための条件といえます。

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著者情報

須藤恵亮(すとうけいすけ)

フリーランス公認会計士。1人で「PDCA会計」を企画・開発・運営。

中央青山監査法人で会計監査、事業会社2社でプレイングマネジャーとして管理業務全般及びIPO準備業務に携わる。

現在は派遣・契約社員等として働きながら、副業的に「PDCA会計」の執筆やアプリ開発等コツコツ活動しています。

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