工業簿記2級 原価標準とは（入門）|計算方法や手続きを解説（ズボンメーカーの問題）
更新日：2020年4月25日
作成日：2016年11月27日
数回に渡って標準原価計算について解説します。
標準原価計算とは、これまで解説してきた原価計算（実際原価計算といいます）と比較される原価計算制度であり、原価の算定に当たっては実際の価格、数量は用いず、標準価格と標準数量によって原価を算定する方法です。
今回は原価標準について解説します。
※この「原価計算入門」のサイトでは、2級レベルの工業簿記を、衣服メーカーを例として毎回解説しています。
種類別の勘定連絡図（個別、総合、標準）
クリックすると、実際個別原価計算、実際総合原価計算、標準原価計算それぞれの勘定連絡図（簿記2級で出題される典型的なケース）が別窓で開きます。
標準原価計算（概要）
標準原価計算（ひょうじゅんげんかけいさん）とは、原価の標準を価格面と数量面の両方で設定し、原価は標準原価を用いて計算する方法をいいます。
実際原価計算では、原価は次の通り計算していました。
実際価格（又は予定価格）×実際数量＝実際原価
これに対して、標準原価計算では次の通り原価を計算します。
原価標準（標準価格×標準消費量）× 生産量（当月投入、完成品、棚卸数量）＝標準原価
「標準」とは、実際の単価や数量ではなく、科学的・統計的な調査活動によって測定した単価や数量、または予定（想定・計画）される単価や数量を用いて原価を計算することを意味しています。
原価標準とは
「原価標準（げんかひょうじゅん）」とは、製品1単位を製造するのにかかる標準原価のことをいいます。
※原価標準と標準原価は別々の用語です。間違えやすいので注意しましょう。
当月に要した製品の製造原価は、「（製品1単位当たりの原価）× 実際生産量（当月投入、完成品、仕掛数量）」で計算します。
そこで、製品1単位当たりの原価である原価標準を予め設定しておく必要があります。
具体的には直接材料費、直接労務費、製造間接費といった費目毎に設定します（詳細は後述）。
原価標準の計算式
原価標準は次の式で計算します。
＜ポイント＞原価標準の計算式
- 原価標準 =（各費目の標準価格）×（各費目の1製品当たり標準消費量）の合計
原価標準の実務上の手続き
標準原価計算は総合原価計算で利用される場合が多いので、総合原価計算を想定して手続きの流れを説明します。
＜1.各費目の標準価格と標準消費量の設定＞
直接材料費、直接労務費、製造間接費のそれぞれについて、標準価格と製品の完成に要する1製品当たりの標準消費量を設定します。
＜2.原価標準の計算＞
1.で設定した各費目について、標準価格×製品1単位当たりの標準消費量を計算し、各費目を合計することで製品1単位当たりの標準原価、すなわち原価標準を設定します。
原価標準の具体例（ズボンメーカーを例にした問題）
次の通り各費目の標準価格と標準消費量が設定されている場合、ズボン1本当たりの標準原価、すなわち原価標準を計算すると次の通りです。
原価標準の設定（具体例）
- 直接材料費：標準価格@120×標準消費量1枚 = 120円
- 直接労務費：標準賃率@2,000×標準直接作業時間0.25時間 = 500円
- 製造間接費 標準配賦率@1,440円×標準直接作業時間0.25時間 = 360円
ここでの標準消費量とはズボン1本当たりに要する標準の消費量です。例えば直接材料費は布地などが考えられますが、ズボン1本を製造するための標準の消費量は1枚ということです。
ズボンの原価標準、すなわちズボン1本当たりに要する標準原価は、上記の直接材料費、直接労務費、製造間接費それぞれの「標準価格×標準消費量」で計算した金額を合計すればよいということになります。
原価標準の計算（具体例）
- 直接材料費120円 + 直接労務費500円 + 製造間接費360円 = 980円
- 原価標準：ズボン1本当たりの標準原価 = @980円
原価標準を計算した後の手続き
次の通り、手続きを行います。
＜標準原価の計算＞
生産量データと原価標準から、標準原価を計算します。
標準原価の計算（具体例）
- 例：ズボンを1,000本、生産した。
- 標準原価 = 原価標準@980円×1,000本 = 980,000円
＜実際原価の計算＞
これまでに解説してきた方法によって、実際にかかった原価を計算します。
＜標準原価差額の計算と差額の原因分析＞
標準原価と実際原価との原価差額（標準原価差額）を費目別（直接材料費、直接労務費、製造間接費）に計算します。
計算したそれぞれの原価差額について、さらに主に価格面と数量面その他の差異に分けることで、原因分析を行います。
＜標準原価差異の記帳（仕訳）＞
シングルプランまたはパーシャルプランにより、標準原価差異を記帳します（仕訳を行います）。
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6.製造原価報告書、損益計算書への反映（原価差額の会計処理を含む）
集計した各科目の残高を製造原価報告書、損益計算書へ反映させます。
標準原価差額は、原則として全額売上原価に賦課します。
※材料受入価格差異は別の方法で処理しますが、簿記2級では説明を割愛します。
次の問題と解説
標準原価についてズボンメーカーの設例を用いて解説します。
標準原価の計算式には今回解説した原価標準が登場します。分かりにくい計算式です。計算式を暗記しようとすると原価標準と間違って覚えやすいです。覚えるには解説を読んだ後に問題を頭と手を働かせて解くとイメージが定着します。