工業簿記2級 費目別精査法と高低点法とは(原価計算入門)

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記事最終更新日:2020年9月2日
記事公開日:2020年8月31日

今回は、直接原価計算のうち、変動費・固定費分類の方法(費目別精査法と高低点法)を解説します。

種類別の勘定連絡図(個別、総合、標準、直接)

クリックすると、実際個別原価計算、実際総合原価計算、標準原価計算、直接原価計算それぞれの勘定連絡図(簿記2級で出題される典型的なケース)が別窓で開きます。

今回の学習はココ

費目別精査法と高低点法について解説します。工業簿記(原価計算)の種類でいうと直接原価計算の手続きに該当します。

直接原価計算(ちょくせつげんかけいさん)とは、コストを変動費と固定費に分類して原価を集計して損益計算書を作成する原価計算制度をいいます。

原価や費用設定の際に、短期的にコントロール可能な変動費と、すぐには増減させることができない固定費とを分類することで、より実現可能となる適切な原価・費用の目標を設定できるので、「目標利益→目標売上高→適切な目標製品単価」と合理的な計画を策定できます。

直接原価計算の変動費と固定費

直接原価計算の最も重要な特徴が「原価を変動費と固定費に分類すること」です。

これに対して外部公開用の損益計算書は全部原価計算によって原価を「売上原価」や「販売費及び一般管理費」といった表示科目に分けて表示します。

原価を売上高の増減に応じて変動する変動費と、一定である固定費に分けることで、利益計画の策定に役立ちます。日商簿記2級でもCVP分析(貢献利益や損益分岐点売上高の計算)がよく出題されることからも、直接原価計算の重要性が分かります。

従って、原価を変動費と固定費に分類するのですが、厳密に分けることは実務上では難しく、簡単な方法から精緻に分ける方法など、いくつかの方法が存在します。

簿記2級では「費目別精査法」と「高低点法」という2つの方法が出題範囲です。

費目別精査法とは

費目別精査法(ひもくべつせいさほう)とは、費目や勘定科目を精査して変動費と固定費を予測して分類する方法をいいます。

「費目」とは、材料費、労務費、経費、製造間接費をいいます。より詳細には材料費であれば、「原料費」「買入部品費」「補助材料費」、労務費であれば「直接工賃金」「間接工賃金」「賞与引当金」「(法定)福利費」などをいいます。

「勘定科目」であれば、「材料」「賃金・給料」「賞与引当金繰入」「外注加工費」「減価償却費」「水道光熱費」などをいいます。

このような費目別あるいは勘定科目別に変動費と固定費とを分類する方法です。

費目別に変動費と固定費を分類した場合の費目別精査法の例を掲載します。

費目別精査法

高低点法とは

高低点法(こうていてんほう)とは、正常な範囲内にある原価データより、最高操業度と最低操業度の原価を抽出して、変動費と固定費を割り出す方法をいいます。

「操業度」と書きましたが、売上高に代表される営業量でも構いません。

例えば、上期(4月から9月)のデータを基に電力料金を変動費と固定費に分類します。具体的には変動費率を計算します。

高低点法(表)

売上高を比較して、最高操業度(最高売上高)と最低操業度(最低売上高)を見つけると、8月が最高売上高、5月が最低売上高であると分かります。

この2つの月の売上高と電気料金をグラフにすると次の通り。

高低点法(グラフ)

この2点を結んだ直線の傾きが変動費率になります。

計算式にあてはめて今回の例を計算すれば、電力料金の変動率は0.3(30%)になります。例えば、売上高が200万円、電気料金が70万円の月の場合、電力料金の変動費は「200万円 × 0.3 = 60万円」ということです。固定費は「70万円 - 60万円 = 10万円」になります。

次の問題と解説

直接原価計算のうち、損益計算書と固定費調整について解説します。計算式を覚えるのではなく、問題を解く時に考えることで記憶を定着させる点がポイント。

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著者情報

須藤恵亮(すとうけいすけ)

フリーランス公認会計士。1人で「PDCA会計」を企画・開発・運営。

中央青山監査法人で会計監査、事業会社2社でプレイングマネジャーとして管理業務全般及びIPO準備業務に携わる。

現在は派遣・契約社員等として働きながら、副業的に「PDCA会計」の執筆やアプリ開発等コツコツ活動しています。

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