原価計算入門その36~標準原価計算(標準原価)

作成日:2016年12月4日 更新日:2018年5月31日

前回に引き続き、標準原価計算について解説します。

標準原価計算とは、これまで解説してきた原価計算(実際原価計算といいます)と比較される原価計算制度であり、原価の算定に当たっては実際の価格、数量は用いず、標準価格と標準数量によって原価を算定する方法です。

標準原価計算の目的として最も重要なのが、原価管理を効果的に行うことです。

下記に学習上のポイントを参考に記載しました。ご利用ください。

※この「原価計算入門」のサイトでは、2級レベルの工業簿記を、衣服メーカーを例として毎回解説しています。

【学習のポイント】

0.標準原価計算の概要 ①原価標準
1.標準原価の計算
2.原価差額の差異分析 ①材料費 ②労務費 ③製造間接費
3.仕訳処理 ①パーシャルプランとシングルプラン
4.原価差額の会計処理 ①売上原価加減法


【標準原価計算(標準原価)】

今回から設例を用いて、標準原価計算の各論を解説していきます。



【設例】
衣服メーカーはズボンを生産しており、原価低減を目的として原価管理を行うことから、原価計算方法は標準原価計算を採用している。

今月の原価計算の状況と必要なデータは次の通り。
・直接材料費は各工程の最初に全て投入。加工費(直接労務費+製造間接費)は各工程の製造の進捗度合いに応じて投入

1.生産データ

項目本数(進捗度)
月初仕掛品200本(50%)
当月投入○○本(○○本)
合計○○本(○○本)
月末仕掛品500本(40%)
完成品1,500本

※()内の数字は加工費の進捗度である。
※○○の数字は各自算出すること。

2.原価標準

項目原価標準
直接材料費標準価格@120 ×標準消費量1枚=120円
直接労務費標準賃率@2,000×標準直接作業時間0.25時間=500円
製造間接費標準配賦率@1,440円×標準直接作業時間0.25時間=360円
合計(完成品)@980円

※月間の基準操業度は450時間。基準操業度の変動費率は@480円 固定費予算額は432,000円である。

3.実際原価データ

項目原価標準
直接材料費225,700円(122円×1,850枚)
直接労務費798,000円(1,900円×420時間)
製造間接費630,000円(実際直接作業時間は420時間であった)

(問1)当月の標準原価(標準直接材料費、標準直接労務費、標準製造間接費)を求めましょう。
(問2)次の通り、原価差異の差額分析を行いましょう。
 (1)直接材料費:価格差異と数量差異
 (2)直接労務費:賃率差異と作業時間差異
 (3)製造間接費:予算差異、操業度差異、および能率差異

【標準原価の計算】

【解答】
(問1)生産データより当月投入量(本数)を求めます。
Tフォーム(ボックス図)は次の通り。

仕掛品
月初仕掛品 200本(100本)完成品 1,500本(1,500本)
当月投入 1,800本(1,600本)
月末仕掛品 500本(200本)

標準原価=当月投入量×原価標準より
 標準直接材料費=1,800本×120円=216,000円
 標準直接労務費=1,600本×500円=800,000円
 標準製造間接費=1,600本×360円=576,000円(解答)

【解説】
原価標準とは、製品1単位当たりの標準原価をいいます。

この設例では、「2.原価標準」で、原価標準が直接材料費、直接労務費、製造間接費毎に設定されています。

標準原価=当月投入量×原価標準で計算します。
直接材料費と加工費(直接労務費、製造間接費)では当月投入量は異なるのでご注意ください。



【終わりに】

今回は標準原価計算のうち、標準原価の計算について解説しました。
次回は原価差異と差異分析を解説します。


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