工業簿記2級 能率差異（標準）の計算方法（公式）とシュラッター図（原価計算入門）
記事最終更新日:2020年8月28日
記事公開日:2016年12月4日
今回は製造間接費の差異分析（能率差異、予算差異、操業度差異）について解説します。
工業簿記2級 能率差異（標準）の計算方法（公式）とシュラッター図（原価計算入門）
目次
種類別の勘定連絡図（個別、総合、標準）
クリックすると、実際個別原価計算、実際総合原価計算、標準原価計算それぞれの勘定連絡図（簿記2級で出題される典型的なケース）が別窓で開きます。
今回の学習はココ
原価差異（製造間接費の予算差異、操業度差異、能率差異）について学習します。工業簿記（原価計算）の種類でいうと標準原価計算の手続きに該当します。
＜今回の学習ポイント＞
- ・問題（ズボンメーカーを例に）
- ・製造間接費差異と公式（予算差異、操業度差異、能率差異）
- ・能率差異からわかること
- ・シュレッダー図
標準原価計算とは、製品を標準原価で計算する原価計算制度をいい、原価管理の目的で採用します。
実際原価計算では把握できない数量差異や能率差異を把握することで、原価活動の能率改善に役立ちます。
標準原価計算（原価差額、差異分析）の計算方法（ズボンメーカーの問題を例に）
設例を用いて、標準原価計算の各論を解説していきます（前回解説した問1の解答を問題に反映させています）。
標準原価計算ではシングルプランとパーシャルプランといった2種類の記帳方法があるので、仕訳は別の回で問題を掲載して解説しています（下記の記事を参照）。
＜問題例-標準原価計算（標準原価の計算）＞
- 当社はズボンを生産しており、原価計算方法は標準原価計算を採用している。
- 今月の原価計算の状況と必要なデータは次の通り。
- ・直接材料費は各工程の最初に全て投入。
- ・加工費（直接労務費＋製造間接費）は各工程の製造の進捗度合いに応じて投入
- ・直接作業時間を操業度として設定している。
- （問1）当月投入原価を標準原価で計算（シングルプラン）した場合の当月投入を求めましょう。また完成品の標準原価を求めましょう。 ←前々回の解説
- （問2）当月投入原価を実際原価で計算（パーシャルプラン）した場合、次の通り原価差異の差額分析を行いましょう。
- （1）直接材料費：価格差異と数量差異 ←前回の解説
- （2）直接労務費：賃率差異と作業時間差異 ←前回の解説
- （3）製造間接費：予算差異、操業度差異、および能率差異 ←今回の解説
1.生産データ
| 仕掛品 | |
|---|---|
| 月初仕掛品 200本（100本） | 完成品 1,500本（1,500本） |
| 当月投入 1,800本（1,600本） | |
| 月末仕掛品 500本（200本） | |
2.原価標準
| 項目 | 原価標準 |
|---|---|
| 直接材料費 | 標準価格@120 × 標準消費数量@1枚 = 120円 |
| 直接労務費 | 標準賃率@2,000× 標準直接作業時間@0.25時間 = 500円 |
| 製造間接費 | 標準配賦率@1,440円 × 標準直接作業時間@0.25時間 = 360円 |
| 合計（完成品） | @980円 |
※月間の基準操業度は450時間。基準操業度の変動費率は@480円 固定費予算額は432,000円である。
3.実際原価データ
| 項目 | 原価標準 |
|---|---|
| 直接材料費 | 225,700円（122円×1,850枚） |
| 直接労務費 | 798,000円（1,900円×420時間） |
| 製造間接費 | 630,000円（実際直接作業時間は420時間であった） |
解答
＜解答(問2)-原価差異（製造間接費差異）＞
- (3)製造間接費差異
- ・予算差異 = 3,600円（有利差異・貸方差異）
- ・操業度差異 = △28,800円（不利差異、借方差異）
- ・能率差異 = △28,800円（不利差異、借方差異）
解説1-製造間接費差異（予算、操業度、能率差異）と公式
今回は標準原価計算の製造間接費差異の問題ですが、実際原価計算でも製造間接費差異が登場します。
そこでは、与えられたデータより予算許容額を計算し、予算許容額、予定製造間接費、実際製造間接費という3種類の製造間接費から予算差異と操業度差異を計算する、といったものでした。
標準原価計算では、新たに「能率差異（のうりつさい）」が登場し、予算差異、操業度差異、能率差異の3つの差異分析を行います。
予算差異、操業度差異、能率差異の計算式（公式）は次の通り。
＜ポイント＞予算差異、操業度差異、能率差異の計算式（公式）
- 予算差異＝予算許容額（※）－実際原価
- 操業度差異＝固定費率×（実際操業度－基準操業度）
- 能率差異＝標準配賦率×（標準操業度－実際操業度）
＝変動費率×（標準操業度－実際操業度）＋固定費率×（標準操業度－実際操業度） - ※予算許容額 = 変動費率 × 実際操業度 ＋ 固定費予算額
予算許容額の詳細な解説は下記の記事を参照。
解説2-能率差異から分かること
能率差異は、上記の計算式から「標準操業度 ＞ 実際操業度」の場合に有利差異となり、「標準操業度 ＜ 実際操業度」の場合に不利差異となります。
なぜならば、実際操業度が標準操業度を下回った場合には、それだけ「効率よく無駄のない製造活動を行えた」ということを意味するからです。
すなわち、能率差異とは文字通り、「能率の尺度である標準」の操業度よりも、どの程度、能率よく製造できたかが分かる原価差異といえます。
解説3-問題の解き方（公式）
公式に本問の数字をあてはめて予算差異、操業度差異、能率差異を求めます。
＜解説＞予算差異の計算
- 予算許容額 = 変動費率 × 実際操業度 ＋ 固定費予算額
= 変動費率@480円×実際操業度420時間＋固定費予算432,000円＝633,600円 ←（問2）(3)の解答 - 予算差異 = 予算許容額 - 実際原価
= 予算許容額633,600円－実際製造間接費630,000円＝3,600円（有利差異・貸方差異）
＜解説＞操業度差異の計算
- 操業度差異 = 固定費率 ×（実際操業度 - 基準操業度）
= 固定費率@960円（※）×（実際操業度420時間 - 基準操業度450時間）= △28,800円（不利差異・借方差異） ←（問2）(3)の解答 - （※）固定費率 = 固定費予算額432,000円 ÷ 基準操業度450時間 = @960円
＜解説＞能率差異の計算
- 能率差異 = 標準配賦率 ×（標準操業度 - 実際操業度）
= 標準配賦率1,440円 ×（標準操業度400時間（※）- 実際操業度420時間）= △28,800円（不利差異・借方差異） ←（問2）(3)の解答 - （別解）能率差異 = 変動費率 ×（標準操業度 - 実際操業度）＋ 固定費率 ×（標準操業度 - 実際操業度）
= 変動費率@480円 × （標準操業度400時間（※）- 実際操業度420時間）+ 固定費率@960円 ×（標準操業度400時間（※）- 実際操業度420時間）= △28,800円（不利差異・借方差異） ←（問2）(3)の解答 - （※）標準操業度 = 直接作業時間@0.25時間 × 標準労務費（加工費）の当月投入量1,600本（ボックス図より） = 400時間
解説4-問題の解き方（シュラッター図）
予算差異、操業度差異、能率差異はシュラッター図を使用すると上の式を覚えやすくなります。
※標準・実際・基準操業度は、数字の大きさに関係なくこの順番で記載します。実際原価計算のシュラッター図から標準操業度や能率差異が追加されている点が異なりますが、その他の書き方は同じです。
次の問題と解説
標準原価計算のシングルプランとパーシャルプランについて問題例を掲載しながら解説します。
今回までに解説してきた原価差異をどの勘定科目で把握して仕訳するかがポイント。
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※電子書籍WEB版（フリー）の一覧は「第7章 標準原価計算-PDCA会計 日商簿記2級 工業簿記詳解-傾向と対策(電子書籍WEB阪)」に掲載
