7-1 減価償却費（直接法）
直接法と間接法
有形固定資産の減価償却に関する仕訳方法には、「直接法」と「間接法」があります。
間接法とは
間接法とは、簿記3級で学習した方法をいいます。
有形固定資産の勘定科目の金額を減らすのではなく、減価償却累計額勘定を使って、減価償却費を計上する方法をいいます。
| 取引 | 借方科目 | 借方金額 | 貸方科目 | 貸方金額 |
|---|---|---|---|---|
| 間接法 | 減価償却費 | ××× | 〇〇減価償却累計額 | ××× |
直接法とは
直接法とは、減価償却の金額だけ、有形固定資産の勘定科目の金額を、直接減少する方法をいいます。
減価償却によって、有形固定資産の帳簿価額は減少します。貸方には、建物・備品・車両運搬具・土地といった有形固定資産を表す勘定科目を記入します。
借方は簿記3級の時と同じです。「減価償却費（費用に属する勘定科目）」で仕訳します。
| 取引 | 借方科目 | 借方金額 | 貸方科目 | 貸方金額 |
|---|---|---|---|---|
| 直接法 | 減価償却費 | ××× | 建物、備品など | ××× |
仕訳問題
- A社は×2年3月期の決算を迎えた。
- 有形固定資産の状況は次の通りである。
- 1.建物：×1年4月に購入。取得原価￥20,000,000円 残存価額ゼロ 耐用年数40年（定額法）
- 2.本棚：×1年10月に購入。取得原価￥600,000 残存価額は取得原価の5% 耐用年数8年（定額法）
- これら固定資産の減価償却に関する仕訳について、1.は直接法、2は間接法で仕訳しなさい。
| No | 借方科目 | 借方金額 | 貸方科目 | 貸方金額 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 減価償却費 | 500,000 | 建物 | 500,000 |
| 2 | 減価償却費 | 35,625 | 備品減価償却累計額 | 35,625 |
解説
問題1.
建物の減価償却費 = (取得原価￥20,000,000 - 残存価額0) ÷ 耐用年数40年 = ￥500,000
問題2.
本棚（備品）の減価償却費 = (取得原価￥600,000 - 残存価額￥30,000※) ÷ 耐用年数8年 × 6ヶ月(×1年10月～×2年3月)/12ヶ月 = ￥35,625
※残存価額 = 取得原価￥600,000 × 5% = ￥30,000