15-9 商品仕入と販売(アップストリーム)

次に商品仕入と販売取引(アップストリーム)と連結修正仕訳を解説します。

アップストリームとは

アップストリーム」とは、子会社が親会社に販売する取引の流れをいいます。

取引例

次の商品販売と仕入取引を例とします。

前回のダウンストリームとは、親会社と子会社の立場が入れ替わりました。ただし、説明を分かりやすくするため、期首商品はない設定にしています。

取引の確認

子会社から親会社へ、モノを販売しているので、内部取引であり、かつアップストリームに該当します。

子会社には20の利益が発生しました。親会社は外部に販売せず保有しているため、この利益20円は未実現利益です。

個別の仕訳

以下、財務諸表(決算書)上の表示科目で考えます。

個別の仕訳は次の通り。

<1.子会社の仕訳>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
1-1当期商品仕入高(※)100買掛金100
1-2売掛金120売上高120

<2.親会社の仕訳>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
2-1当期商品仕入高(※)120買掛金120
2-2商品120期末商品棚卸高(※)120

連結修正仕訳

次に、連結修正仕訳を1つずつ解説します。(1)から(3)まではダウンストリームと同じ仕組みです。

(1)仕入高と売上高の消去

親会社と子会社の内部取引に該当するため、連結修正仕訳を行って消去します。

<個別の仕訳(内部取引)>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
1-2売掛金120売上高120
2-1当期商品仕入高(※)120買掛金120

<連結修正仕訳-売上高と仕入高の消去>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
3-1売上高120当期商品仕入高(※)120

(2)売掛金と買掛金の消去

内部取引のうち、売上高と仕入高(当期商品仕入高または売上原価)は消去できましたが、売掛金と買掛金がそのままです。

この勘定科目の金額も、内部取引から発生したため、連結修正仕訳で消去します。

<個別の仕訳(内部取引)>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
1-2売掛金120売上高120
2-1当期商品仕入高(※)120買掛金120

<連結修正仕訳-売掛金と買掛金の消去>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
3-2買掛金120売掛金120

(3)期末商品の未実現利益の消去

親会社が保有する商品のうち、20円は未実現利益です。従って、連結修正仕訳で消去します。

<個別の仕訳(期末商品)>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
2-2商品120期末商品棚卸高(※)120

<連結修正仕訳-未実現利益の消去>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
3-3期末商品棚卸高(※)20商品20

(4)非支配株主への利益配分の消去

この論点が、アップストリーム特有の論点です。

子会社で利益を計上した場合、「15-4 支配獲得後の利益配分」で解説した通り、次の連結修正仕訳を記帳します。

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
3-4非支配株主に帰属する当期純利益×××非支配株主持分×××

しかし、子会社の未実現利益20は、3-3で消去しました。すなわち、3-4では、消去した未実現利益20の影響が含まれてしまっていることから、 この影響を消去しなければなりません。

すなわち、次の連結修正仕訳を記帳します。

<連結修正仕訳-非支配株主への利益配分の消去>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
3-5非支配株主持分4非支配株主に帰属する当期純利益4

計算:子会社の未実現利益20 × 非支配株主持分20% = 4円

連結修正仕訳のまとめ

以上をまとめると、次の通り。

<1.子会社の個別仕訳>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
1-1当期商品仕入高(※)100買掛金100
1-2売掛金120売上高120

<2.親会社の個別仕訳>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
2-1当期商品仕入高(※)120買掛金120
2-2商品120期末商品棚卸高(※)120

<3.連結修正仕訳>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
3-1売上高120当期商品仕入高(※)120
3-2買掛金120売掛金120
3-3期末商品棚卸高(※)20商品20
3-5非支配株主持分4非支配株主に帰属する当期純利益4

(※)は売上原価の内訳科目。売上原価でも可
3-4の仕訳はアップストリームだけの仕訳ではないため、掲載せず。

<応用>期首商品が存在する場合

ダウンストリームの解説と同じように、期首商品50(未実現利益10)を親会社が保有していた場合、追加の仕訳は次の通り。

<2.親会社の個別仕訳>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
2-3期首商品棚卸高(※)50商品50

<3.連結修正仕訳>

No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
3-6商品10期首商品棚卸高(※)10
3-7非支配株主に帰属する当期純利益2非支配株主持分2

(※)は売上原価の内訳科目。売上原価でも可
未実現利益10 × 非支配株主比率20% = 2

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著者情報

須藤恵亮(すとうけいすけ)

フリーランス公認会計士。1人で「PDCA会計」を企画・開発・運営。

中央青山監査法人で会計監査、事業会社2社でプレイングマネジャーとして管理業務全般及びIPO準備業務に携わる。

現在は派遣・契約社員等として働きながら、副業的に「PDCA会計」の執筆やアプリ開発等コツコツ活動しています。

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著者プロフィール