表示方法の変更と遡及適用|会計基準上のポイントを解説

分析資料とPC

記事公開日:2022年7月14日

表示方法の変更は、会計方針の変更と混同しやすい用語です。

本記事では、表示方法の変更と遡及適用について、関連知識にも言及しながら会計基準上のポイントを解説します。

表示方法の変更と遡及適用|会計基準上のポイントを解説

目次

表示方法とは

表示方法とは、財務諸表の作成にあたって採用した表示の方法(注記による開示も含む)をいいます。

例えば、財務諸表に表示する科目名や、その科目に集計した取引内容などが代表的な表示方法です。

会計方針との違い

財務諸表の作成に採用した「会計処理の原則及び手続き」を「会計方針」といいます。

企業会計原則上の定めでは、表示方法も会計方針に含めて定義していましたが、現行の会計基準(「会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準」)では別々の用語として定義しています。

表示方法の変更

表示方法は原則として、毎期継続して適用します(継続性の原則)。

ただし、次の場合には、「表示方法の変更」として取り扱います。

遡及適用

財務諸表の表示方法を変更した場合には、原則として表示する過去の財務諸表に対しても新たな表示方法を適用します。従って、新たな表示方法に従って、財務諸表の「組替え」を行います。

財務諸表の組替えとは、新たな表示方法を過去の財務諸表の遡って適用していたかのように会計処理することをいいます。

ただし、実務上、原則的な取り扱いが不可能な場合には、財務諸表の組替えが可能な最も古い期間から新たな表示方法を適用します。

注記

表示方法を変更した場合には、次の事項を注記します。

留意事項

会計処理の変更に伴って表示方法の変更が行われた場合、会計方針の変更として取り扱います。

会計基準

※2022年7月14日現在。リンク先の会計基準等は最新版でない場合があります。

会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準(企業会計基準第24号)
会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準の適用指針(企業会計基準適用指針第24号)
財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則
・企業会計原則(昭和57年4月20日 大蔵省企業会計審議会)

PDCA会計 電子書籍のご案内

入門者から簿記1級/税理士/公認会計士試験(短答式)までを対象にした
スマホで読みやすいテキスト
空き時間を有効活用できます。

サイト内検索

著者情報

須藤恵亮(すとうけいすけ)

フリーランス公認会計士。1人で「PDCA会計」を企画・開発・運営。

中央青山監査法人で会計監査、事業会社2社でプレイングマネジャーとして管理業務全般及びIPO準備業務に携わる。

現在は派遣・契約社員等として働きながら、副業的に「PDCA会計」の執筆やアプリ開発等コツコツ活動しています。

詳細はこちら↓
著者プロフィール

☆電子書籍の「0円キャンペーン」
日商簿記テキスト・問題集で実施中。X(旧twitter)で告知します。
「PDCA会計」をフォロー

簿記3級テキスト(PDCA会計の電子書籍)