試用品とは|仕訳方法と販売基準（買取の意思表示）を解説

執筆日:2023年8月30日

「試用品」は特殊商品売買の1つです。テキストでは「未着品」「積送品」が先に解説してあることが多く、仕訳方法の多さや、各論点の微妙な違いも相まって、覚えるのに苦労する人が少なくありません。

本記事では、「試用品」について、「対照勘定法」と「三分法（都度法）」の仕訳方法を中心に、販売基準などの周辺知識も併せて解説します。

試用品の仕訳一覧（まとめ）

対照勘定法の仕訳を示すと次の通り。

試用品とは

「試用品」とは、試用を目的として顧客に送付される商品をいいます。

顧客は商品を使用後、購入するかどうかの意思を表示します。購入の意思を表示した場合には、試用品の販売となり、会社の売上になります。また、購入しない意思を表示した場合には、試用品は会社に返品されることになります。

仕訳の特徴

「試用品」の状態では、顧客が商品を購入するかどうかは分かりません。また、商品も会社には存在せず、顧客の手許にあります。

そこで、一般商品と会計帳簿上も区別するために、「試用品」などの勘定科目で記帳します。

また、対照勘定法では、試用中の状態が会計上でも把握できるように、「試用未収金」「試用仮売上」といった勘定科目で備忘録として記帳する点も特徴的です。

販売基準（買取の意思表示）

試用品は、顧客に送付しただけでは売上計上できず、「顧客が買取の意思表示をした場合」に販売基準を満たすことから売上計上します。

ただし、契約内容によっては、定めた試用期限内に購入しない旨を伝えなければ「買取の意思表示」とみなして、販売基準を満たす場合もあります。

活動別の仕訳方法（対照勘定法）

ここでは、対照勘定法について解説し、後に「三分法（都度法）」などについてもポイントに絞って解説します。

商品の購入と仕訳

試用品の送付前であるため、一般商品の仕入の仕訳と同じです。

試用品の送付と仕訳

この段階で「試用品」となることから、一般商品と区別できるように、記帳します。

「対照勘定法」では備忘録として記録するために、借方に「試用未収金」、貸方に「試用仮売上」を記入して「売価（販売価額）」で仕訳します。

買取の意思表示と仕訳

試用品の売上を計上するとともに、販売額だけ備忘録を相殺する仕訳（貸借反対の仕訳）を記帳します。

返品と仕訳

試用品が戻ってくることから、返品額に対応する売価だけ、備忘録について試用品の送付時とは貸借反対の仕訳を記帳します。

決算整理仕訳

一般商品の「三分法」の仕訳のうち、期首商品と期末商品の仕訳に相当する仕訳を記帳します。

「三分法（都度法）」について

対照勘定法との主な違いは、「試用品の送付時に、備忘録を記帳せず、仕入から試用品への振り替える。」「試用品販売の都度、売上原価を計上する。」の2点です。

その他の仕訳方法について

試用品のその他の仕訳方法として、「三分法（期末一括法）」「分記法」「総記法」があります。

※分記法と総記法の仕訳方法は、下記の記事で解説。