10-8 直接原価計算P/Lの作り方

<出題可能性・重要度>★★★★★

外部公表用のP/Lとは認められない直接原価計算のP/Lは、通常は作成しません。

日常的には、全部原価計算を採用して工業簿記を行います。

ただし、利益計画の策定には直接原価計算が役立つため、年度開始前の計画策定の時期に、全部原価計算のP/Lから直接原価計算のP/Lを作成することがあります。簿記2級でもこのような状況を背景とした問題が出題されます。

直接原価計算のP/Lを作成するには、全部原価計算のP/Lを「変動費」と「固定費」に分類して、直接原価計算の上記用語に合わせた表示金額を計算したり、製品の固定費調整を行って作成します。

固定費計上のタイミング

直接原価計算と全部原価計算の違いを一言でいえば、

固定費の計上のタイミング

といえます。

「全部原価計算」では、固定費を製品原価に含めますが、「直接原価計算」では製品原価には含めず、全て発生した期の費用として計上します。

この違いは、「製品に固定費が含まれるかどうか」の違いになり、この結果、両者で計算した利益は異なります。

例えば、経費のうち機械設備の減価償却費(全て固定費と仮定)を考えると次の通り。

以上の通り、全部原価計算では製品在庫になる時期が存在するため、両者の損益計算書の利益は異なる場合があることが分かります。

(再掲)直接原価計算のP/L

製品の固定費調整

<出題可能性・重要度>★★☆☆☆

以上の説明から、期首製品の数量と期末製品の数量が異なる場合には、「製品に含まれる固定費の調整」を行う必要があります。

全部原価計算の損益計算書から直接原価計算の損益計算書を作成する場合の、製品の固定費の調整方法は次の通り。

この計算式の理論的な考え方は次の通り。

(再掲)直接原価計算のP/L
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仕訳問題(ランダム出題)

著者情報

須藤恵亮(すとうけいすけ)

フリーランス公認会計士。1人で「PDCA会計」を企画・開発・運営。

中央青山監査法人で会計監査、事業会社2社でプレイングマネジャーとして管理業務全般及びIPO準備業務に携わる。

現在は派遣・契約社員等として働きながら、副業的に「PDCA会計」の執筆やアプリ開発等コツコツ活動しています。

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