直接法・間接法（CF計算書）とは|会計用語の解説

記事最終更新日:2023年12月8日
記事公開日:2022年6月23日

連結キャッシュフロー計算書のうち、営業活動によるキャッシュフローの表示方法として「直接法」「間接法」という2つの方法が存在します。

本記事では「直接法」「間接法」とは何か、ひな形を掲載し、表示方法なども併せて解説します。

営業活動によるキャッシュフローの表示方法

連結キャッシュフロー計算書の「営業活動によるキャッシュフロー」の区分の表示方法は「直接法」「間接法」という2種類が存在します。

直接法とは

営業収入、原材料又は商品の仕入れによる支出等、主要な取引ごとにキャッシュフローを総額表示する方法をいいます。

＜直接法のひな形＞

間接法とは

税金等調整前当期純利益に、非資金損益項目、営業活動に係る資産及び負債の増減並びに投資活動によるCF及び財務活動によるCFの区分に含まれるキャッシュフローに関連して発生した損益項目を加減算して営業活動によるCFを表示する方法をいいます。

＜間接法のひな形＞

作成方法

直接法では、各科目を分析して金額を算定します。例えば、営業収入であれば、売掛金・受取手形勘定など売上債権の元帳を分析して金額を入手します。仕入支出の場合には少し複雑になり、仕入勘定と買掛金・支払手形勘定など仕入債務の元帳を分析することで算定できます。

間接法では、ほとんどの科目が連結B/S・連結P/Lの科目残高そのまま、もしくは固定資産の取得・売却（固定資産台帳）、借入金の新規借入・返済の情報（借入金台帳）を併せて、「連結精算表」から比較的簡単に作成できます。

原則法・簡便法との違い

連結キャッシュフロー計算書の用語には、他に「原則法」「簡便法」があります。これらは、連結キャッシュフロー計算書の作成方法に関する用語になります。

会計基準

※2022年6月23日現在。リンク先の会計基準等は最新版でない場合があります。

・連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準（企業会計審議会）
・連結財務諸表におけるキャッシュ・フロー計算書の作成に関する実務指針（会計制度委員会報告第8号）（注）
・連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則

（注）クリックするとzipファイル（本文と新旧対照表）をダウンロードします。