直接法と間接法|減価償却費
記事最終更新日:2021年10月12日
記事公開日:2021年9月9日
減価償却費の仕訳方法（直接法、間接法）を解説します。
直接法とは
直接法とは、減価償却費を有形固定資産の勘定科目残高から直接減額する方法をいいます。減価償却累計額勘定を使用しません。
間接法とは
間接法とは、減価償却累計額勘定を使って有形固定資産の価値の累計減少額を計上する方法をいいます。直接法よりも広く一般的に用いられている仕訳方法です。
固定資産台帳
直接法の場合でもB/Sに減価償却累計額を表示するため、固定資産台帳を作成して減価償却累計額を把握します。
仕訳
決算整理仕訳として減価償却費勘定で仕訳します。間接法では減価償却累計額勘定も使用します。
| 取引 | 借方科目 | 借方金額 | 貸方科目 | 貸方金額 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 減価償却 | 直接法 | 減価償却費 | ××× | 建物、備品など | ××× |
| 間接法 | 減価償却費 | ××× | 減価償却累計額 | ××× | |
※「建物減価償却累計額」「備品減価償却累計額」などでも可
仕訳例
- 決算整理仕訳として建物の減価償却費10を計上する。
| 方法 | 借方科目 | 借方金額 | 貸方科目 | 貸方金額 |
|---|---|---|---|---|
| 直接法 | 減価償却費 | 10 | 建物 | 10 |
| 間接法 | 減価償却費 | 10 | 減価償却累計額 | 10 |
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