日商簿記3級、2級減価償却費（直接法、間接法）と仕訳、固定資産台帳

更新日：2021年1月4日
公開日：2017年12月24日

前回は有形固定資産の売却と仕訳について解説しました。

今回は有形固定資産の減価償却費（直接法、間接法）と仕訳、固定資産台帳について説明します。

有形固定資産の取得と修繕費・資本的支出の仕訳
有形固定資産の売却と仕訳
減価償却費（直接法、間接法）と仕訳、固定資産台帳 ←今回の解説

減価償却とは

土地以外の有形固定資産は使用していくにつれて価値が減少していきます。

この価値の減少を一定のルールに基づいて、有形固定資産の帳簿価額から差し引くための計算手続を「減価償却（げんかしょうきゃく）」といいます。

また、減価償却に従って計算された金額のことを「減価償却費（げんかしょうきゃくひ）」といいます。

減価償却費の計算方法

減価償却費の計算方法にはいくつかの種類がありますが、日商簿記3級では「定額法（ていがくほう）」を学習します。

定額法では、毎期、同じ金額の減価償却費を仕訳します。計算方法は次の通り。

減価償却費（定額法） = ( 取得原価 - 残存価額 ) ÷ 耐用年数

「残存価額（ざんぞんかがく）」とは、有形固定資産が使用できなくなった場合の見込処分額のことをいいます。

「耐用年数（たいようねんすう）」とは、有形固定資産を使用することができると見込まれる年数をいいます。

直接法と仕訳（日商簿記2級）

有形固定資産の減価償却に関する仕訳処理には、「直接法」と「間接法」があります。

直接法（ちょくせつほう）とは、減価償却の金額だけ有形固定資産の勘定科目の金額を直接減らす方法をいいます。

すなわち、減価償却によって有形固定資産の帳簿価額は減少するため、貸方には建物、備品、車両運搬具、土地といった有形固定資産を表す勘定科目を記入します。

そして借方は「減価償却費勘定（費用に属する勘定科目）」で仕訳します。

出来事		借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
減価償却	直接法	減価償却費	×××	建物、備品など	×××

間接法と仕訳

間接法（かんせつほう）とは、有形固定資産の勘定科目の金額を減らすのではなく、減価償却累計額勘定を使って減価償却費の金額を計上する方法をいいます。

借方は「減価償却費勘定（費用に属する勘定科目）」で仕訳し、貸方は「建物減価償却累計額勘定（たてものげんかしょうきゃくるいけいがくかんじょう）」「備品減価償却累計額勘定（びひんげんかしょうきゃくるいけいがくかんじょう）」「車両運搬具減価償却累計額勘定（しゃりょううんぱんぐげんかしょうきゃくるいけいがくかんじょう）」といった減価償却の減少のための勘定科目を設定して仕訳します。