減価償却費と仕訳|有形固定資産

有形固定資産の減価償却費と仕訳を解説します。

減価償却費とは

（正規の）減価償却とは、有形固定資産の取得原価を耐用年数に基づき、所定の計算方法に従って、毎期、計画的かつ規則的に費用配分する手続きをいいます。

この方法に従って計上した費用が減価償却費です。

減価償却の目的

適正な費用配分により、正確な期間損益計算に貢献することです。

対象

土地と建設仮勘定を除く建物、構築物、備品、車両運搬具、機械設備が減価償却費の対象です。これらを償却資産といいます。

減価償却費の計算方法

定額法、定率法、200%定率法、生産高比例法などの方法があります。

仕訳処理の方法

直説法と間接法が存在します。一般的な方法は間接法です。

減価償却累計額

毎期計上した減価償却費の累計額を減価償却累計額といいます。

月割計上

減価償却費は決算整理仕訳として仕訳するのが一般的ですが月次決算や売却・除却の際には月割計上します。年単位で計算した減価償却費に「経過月数÷12ヶ月」の割合を乗じて計算します。

仕訳

決算整理仕訳として減価償却費勘定、減価償却累計額勘定で仕訳します。

取引		借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
減価償却	直接法	減価償却費	×××	建物、備品など	×××
	間接法	減価償却費	×××	減価償却累計額	×××

※「建物減価償却累計額」「備品減価償却累計額」などでも可

仕訳例

• 1.決算整理仕訳として建物の減価償却費10を計上する（間接法）。

No	借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
1	減価償却費	10	減価償却累計額	10

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