ソフトウェアと仕訳|自社利用目的

ソフトウェア

記事最終更新日:2021年10月12日
記事公開日:2018年2月4日

自社利用目的のソフトウェアと仕訳を解説します。

ソフトウェアとは

ソフトウェアとは、無形固定資産の1つです。コンピュータープログラムと、コンピュータープログラムに関連する文書(ソフトウェア仕様書、フローチャートなど)のことをいいます。

有形固定資産との違い

有形固定資産は具体的な物理的形態を有しますが、無形固定資産であるソフトウェアを目で見ることはできません。

自社利用目的とは

文字通り、自社で利用する目的で取得または開発したソフトウェアをいいます。

会計基準

研究開発費等に係る会計基準のうち、ソフトウェアの規定に関する部分に基づいて会計処理します。

制作目的と会計処理

制作目的に応じて適切な資産計上や費用化の方法を適用します。

資産計上の条件

自社利用目的のソフトウェアは、将来の収益獲得または費用削減が確実と認められる場合に資産計上します。

償却と耐用年数

自社利用目的のソフトウェアは、一般的には残存価額ゼロ、5年以内の耐用年数による定額法(直接法)を適用して減価償却します。

月割計上

年度途中で取得や除却した場合には、ソフトウェアの償却費は有形固定資産と同じく月割計上します。

ソフトウェアの仕訳

決算整理仕訳としてソフトウェア勘定ソフトウェア償却勘定で仕訳します。

取引借方科目借方金額貸方科目貸方金額
取得ソフトウェア×××現金預金など×××
償却ソフトウェア償却×××ソフトウェア×××

仕訳例

  • 1.自社利用目的のソフトウェアを100で購入した。代金は来月支払う。
No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
1ソフトウェア100未払金100

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著者情報

須藤恵亮(すとうけいすけ)

フリーランス公認会計士。1人で「PDCA会計」を企画・開発・運営。

中央青山監査法人で会計監査、事業会社2社でプレイングマネジャーとして管理業務全般及びIPO準備業務に携わる。

現在は派遣・契約社員等として働きながら、副業的に「PDCA会計」の執筆やアプリ開発等コツコツ活動しています。

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