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手続き4-原価差異分析

原価計算手続き

原価差異分析とは、発生した原価差異をいくつかの原価差異項目に分類して分析する原価計算手続きをいいます。

原価差異とは、予定価格や標準原価計算の採用によって発生した予定額・標準額と実際発生額との差額をいいます。

実際原価計算(予定価格を採用)や標準原価計算では、計算した原価と実際発生額との間に差額が発生します。

これを原価差異といいます。簿記2級では10種類以上の原価差異が出題されます。費目別計算や部門別計算、製品別計算の各段階で発生します。

原価差異の種類

原価差異分析で行うこと

原価差異を計算し、原因を調べて今後の製造活動に役立てること。すなわち「原価管理」のために原価差異分析を行います。

原価差異の計算と解答用紙への書き方

原価差異の計算ではプラス(+)になることもあればマイナス(△)になることもあります。また有利差異(または借方差異)、不利差異(または貸方差異)といった言葉も登場します。

※最近の本試験の解答用紙はプラス(+)・マイナス(△)は付けずに解答させる形式になっています。計算する際にはプラス(+)やマイナス(△)を付けるので解答の際には注意。

原価差異は次の章・項で解説します。

第9章 原価差異
材料消費価格差異
材料副費の予定配賦
賃率差異
3-5.製造間接費配賦差異
3-6.製造間接費の原価差異分析(予算差異と操業度差異)
4-6.補助部門費配賦差異
6-8.加工費配賦差異
7-3.直接材料費差異(価格差異と数量差異)
7-4.直接労務費差異(賃率差異と作業時間差異)
7-5.製造間接費配賦差異(能率差異、予算差異、操業度差異)

<用語>原価差異分析

  • ・原価差異分析 = 発生した原価差異をいくつかの原価差異項目に分類して分析する原価計算手続き

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著者情報

須藤恵亮(すとうけいすけ)

フリーランス公認会計士。1人で「PDCA会計」を企画・開発・運営。

中央青山監査法人で会計監査、事業会社2社でプレイングマネジャーとして管理業務全般及びIPO準備業務に携わる。

現在は派遣・契約社員等として働きながら、副業的に「PDCA会計」の執筆やアプリ開発等コツコツ活動しています。

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著者プロフィール