相互配賦法と計算方法

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記事最終更新日:2021年11月12日
記事公開日:2016年11月13日

部門別計算に関係する「相互配賦法」と計算方法を解説します。

相互配賦法とは

相互配賦法とは、部門別計算のうち、補助部門から製造部門への配賦計算方法の1つであり、補助部門も含めて自部門以外の部門に配賦を行い(1次配賦)、次の2次配賦では製造部門のみに配賦する方法をいいます。

その他の計算方法として直接配賦法などがあります。

部門別計算

相互配賦法は部門別計算の手続きとして行います。

計算方法

補助部門の配賦基準を確認した後に、補助部門費を1件1件、製造部門に配賦します。

直接配賦法では配賦は1回ですが、相互配賦法では2回行います。

1次配賦

自部門を除き、他の補助部門と製造部門に配賦計算を行います。

2次配賦

1次配賦で他の補助部門から配分された補助部門費を、2次配賦では製造部門のみに配賦します。

従って、配賦割合は1回目と2回目で異なる数字になります。

計算例

次の通り。甲乙が製造部門、ABが補助部門とします。

項目合計AB
部門費20080604020
A配賦基準(%)1006020-20
B配賦基準(%)100404020-
A配賦40248-8
B配賦20884-
1次配賦結果2001127648
A配賦431--
B配賦844--
2次配賦結果20011981--

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※電子書籍WEB版(フリー)の一覧は「PDCA会計 日商簿記2級 工業簿記詳解-傾向と対策(電子書籍WEB阪)」内の「第3章 製造間接費」及び「第4章 部門別計算」に掲載

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著者情報

須藤恵亮(すとうけいすけ)

フリーランス公認会計士。1人で「PDCA会計」を企画・開発・運営。

中央青山監査法人で会計監査、事業会社2社でプレイングマネジャーとして管理業務全般及びIPO準備業務に携わる。

現在は派遣・契約社員等として働きながら、副業的に「PDCA会計」の執筆やアプリ開発等コツコツ活動しています。

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