直接配賦法と仕訳|計算方法

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記事最終更新日:2021年11月11日
記事公開日:2016年11月12日

部門別計算に関係する「直接配賦法」の仕訳と計算方法を解説します。

直接配賦法とは

直接配賦法とは、部門別計算のうち、補助部門から製造部門への配賦計算方法の1つであり、補助部門には配賦せず製造部門のみに配賦する方法をいいます。

その他の計算方法として相互配賦法などがあります。

部門別計算

直接配賦法は部門別計算の手続きとして行います。

第2次集計

補助部門費を直接配賦法などの方法で、全額、製造部門に配賦します。これを第2次集計といいます。

製品別計算

製造部門に集計した製造間接費は、製品別計算に進むために各製品や製造指図書に製造部門費を配賦します。

計算方法

補助部門の配賦基準を確認した後に、補助部門費を1件1件、製造部門に配賦します。全て配賦し終われば直接配賦法は完了です。

計算例

次の通り。甲乙が製造部門、ABが補助部門とします。

項目合計AB
部門費10040302010
A配賦基準(%)1007030--
B配賦基準(%)1006040--
A配賦20146--
B配賦1064--
製造部門費1006040--

仕訳

製品別計算に進むために製造部門費(製造間接費)を仕掛品に振り替えます。

取引借方科目借方金額貸方科目貸方金額
製品へ部門費配賦仕掛品×××製造間接費-○○部門×××

別の勘定科目を使用する場合もあります。

仕訳例

  • 1.製品に甲製造部門費60を配賦する。
No借方科目借方金額貸方科目貸方金額
1仕掛品60製造間接費-甲製造部門60

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著者情報

須藤恵亮(すとうけいすけ)

フリーランス公認会計士。1人で「PDCA会計」を企画・開発・運営。

中央青山監査法人で会計監査、事業会社2社でプレイングマネジャーとして管理業務全般及びIPO準備業務に携わる。

現在は派遣・契約社員等として働きながら、副業的に「PDCA会計」の執筆やアプリ開発等コツコツ活動しています。

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