個別仕訳問題5-有形固定資産(9問)

5-1.解説

建物を取得したため、建物の増加として、借方に建物を選択。金額は建物の購入代金￥10,000,000だけでなく付随費用￥750,000を含めた￥10,750,000を記入します。

支払方法は建物の取得が小切手の振出し、付随費用は現金のため、それぞれの減少として貸方に記入します。

5-2.解説

事務用机(備品)の購入は備品の増加のため、借方に記入します。金額は事務用机5台の代価￥250,000(￥50,000×5台)に運送費・据付費(付随費用)の合計￥25,000(￥15,000＋￥10,000)を足した￥275,000になります。

支払方法は事務用机は未払金の増加、付随費用は現金の減少であり、どちらも貸方に記入します。

5-3.解説

土地と店舗(建物)に分けて仕訳します。金額は土地・建物自体の代価に、それぞれ3％の不動産仲介手数料(付随費用)を計算して追加します。

建物＝店舗￥1,500,000×(1＋3％)＝￥1,545,000
土地＝土地￥3,500,000×(1＋3％)＝￥3,605,000

支払は全額普通預金からの振り込みのため、減少として貸方に普通預金￥5,150,000（借方金額の合計）を記入します。

5-4.解説

自動車を購入したので、車両運搬具の増加として借方に記入。金額は自動車の代価￥500,000に付随費用(購入・登録手数料)￥57,000を追加した￥557,000になります。貸方は未払金の増加として記入します。

5-5.解説

旧営業所(建物)の売却によって建物が減少するため、取得原価￥3,000,000で建物を貸方に記入します。また、売却代金として小切手￥1,500,000を受け取ったため、現金の増加として借方に記入します。

次に「建物減価償却累計額(貸方残高￥1,250,000)」が売却によって残高ゼロになるため、反対側である借方に記入します。

最後に貸借の差額である￥250,000を貸借の合計が一致するように借方に記入します。借方であるため、「収益の発生」ではなく「費用の発生」であるため、勘定科目は「固定資産売却損」を選択します。

5-6.解説

ノートPC(備品)を売却したため、備品の減少として取得原価￥3,500,000で貸方に記入し、売却代金￥1,200,000は後日受け取るため、未収入金の増加として借方に仕訳します。

期中に売却したため、期首から売却日までの減価償却費が計上されていません。従って、当期減価償却費￥175,000の計上として、借方に減価償却費￥175,000を記入します。次に前期末までの減価償却累計額￥2,150,000(貸方残高)が売却でゼロになるため、借方に同額を「備品減価償却累計額」を記入します。

最後に貸借差額である￥25,000について、貸方に記入。貸方であるため、勘定科目は「収益の発生」となる「固定資産売却益」を選択します。

5-7.解説

本社オフィス(建物)の改良・修繕に該当し、資本的支出￥12,000,000は本社オフィスの価値を高めるため建物の増加として、収益的支出￥3,000,000は本社オフィスの維持のため修繕費の発生として、それぞれ借方に記入します。貸方は普通預金口座からの支払いのため、普通預金￥15,000,000を記入します。

5-8.解説

コピー機(備品)の修理のため、修繕費￥50,000の発生として借方に記入するとともに、貸方は支払方法である現金を記入します。

5-9.解説

(1)建物
過年度取得分￥3,000,000(前T/B残高￥4,000,000－当期取得￥1,000,000)と当期取得分￥1,000,000に分けて減価償却費を計算します。

(減価償却費の計算)
➀過年度取得：(建物￥3,000,000－残存価額ゼロ)÷耐用年数40年＝￥75,000
②当期取得：｛(建物￥1,000,000－残存価額ゼロ)÷耐用年数40年｝×3ヶ月(1/1～3/31)/12ヶ月＝￥6,250
減価償却費：➀＋②＝￥81,250

(2)備品
減価償却費：(建物￥300,000－残存価額ゼロ)÷耐用年数5年＝￥60,000

以上の2つの仕訳を1つにまとめた後、借方の2つの減価償却費の金額を合計し、1行にしたものが解答の仕訳になります。