要支払額と仕訳|計算方法

記事最終更新日:2021年12月8日
記事公開日:2020年5月19日

要支払額の仕訳と計算方法を解説します。

要支払額とは

要支払額とは、原価計算の労務費を求める金額の1つです。

対象

間接工賃金や工場事務職員の給料などの労務費は要支払額で計上します。

引用元：原価計算基準
「(二) 間接労務費であって、間接工賃金、給料、賞与手当等は、原則として当該原価計算期間の負担に属する要支払額をもって計算する。」

直接工との違い

直接工の労務費は要支払額ではなく、賃率と作業時間から計算します。予定賃率を採用した場合には賃率差異も発生します。

計算方法

次の通り、賃金支払額から計算します。

商業簿記との違い

商業簿記の給料は月末締めを前提としていますが、工業簿記の賃金は月末以外の日を締め日として想定しています。従って、計算方法の通り要支払額は未払額を含めて計算します。

要支払額の仕訳

製造間接費勘定で仕訳します。

別の勘定科目を使用する場合もあります。

勘定連絡図

一般的な場合の労務費と他勘定との関係を把握できます。

仕訳例

• 1.当月の間接工の要支払額100を労務費に計上する。