工業簿記2級 賃率差異とは(入門)|計算方法と仕訳(ズボンメーカーの問題例)

更新日:2020年6月7日
作成日:2020年5月19日

前回に引き続き費目別計算のうち労務費について解説します。

※この「原価計算入門」のサイトでは、2級レベルの工業簿記を、衣服メーカーを例として毎回解説しています。

種類別の勘定連絡図(個別、総合、標準)

クリックすると、実際個別原価計算、実際総合原価計算、標準原価計算それぞれの勘定連絡図(簿記2級で出題される典型的なケース)が別窓で開きます。

今回の学習はココ

賃率差異(実際原価計算)について学習します。工業簿記の計算段階でいうと、第1段階の費目別計算に該当します。

※標準原価計算の賃率差異は下記の記事を参照。

費目別計算(ひもくべつけいさん)とは材料費、労務費、経費といった費目を直接費と間接費に分類して計算・集計するための手続きをいいます。

具体的には上記の各勘定連絡図の左側に位置する材料、賃金、経費などの総勘定元帳から、仕掛品や製造間接費に分類して集計する手続きです。

賃率差異とは

賃率差異(ちんりつさい)とは、実際原価計算において作業員の賃率として予定賃率を設定して労務費を計算した場合に発生する、実際賃率による実際発生額との差異をいいます。

原価差異を計算する原価計算制度としては実際原価計算(個別、総合)標準原価計算がありますが、賃率差異はどちらの原価計算でも設定し把握できる原価差異です。

賃率差異と実際原価計算

実際原価計算では、労務費を実際賃率だけでなく予定賃率を使って原価を集計できます。

そして、予定賃率を使って原価計算を行った場合に発生する原価差異が賃率差異であり、工業簿記2級では直接工の労務費計算で予定賃率を使用する問題が出題されます。

これに対して間接工の労務費は実際賃率によって計算します。

賃率差異(標準原価計算)との違い

賃率差異は標準原価計算でも把握できます。

しかし労務費の計算について、実際原価計算では「予定賃率×実際作業時間」で計算しますが、標準原価計算は「標準賃率×標準作業時間」で計算します。

つまり、標準原価計算では作業時間も実際ではなく標準を設定するため、実際原価計算では把握しない作業時間差異が登場します。この点が両者の大きな違いです。

この違いから計算の公式も両者は異なります(標準原価計算の方が問題の難易度が高い)。

計算方法

賃率差異の計算式は次の通り。

「予定賃率 > 実際賃率」の場合、予想の賃率よりも低い賃率に労務費を抑えることができたため、計算結果はプラスになり有利差異(貸方差異)になります。

反対に「予定賃率 < 実際賃率」の場合、予想の賃率を超える高い賃率で労務費が発生したため、計算結果はマイナスになり不利差異(借方差異)が発生します。

仕訳方法

一般的な仕訳は不利差異(借方差異)の場合、「(借方)賃率差異 ×× (貸方)賃金 ××」、有利差異(貸方差異)の場合、「(借方)賃金 ×× (貸方)賃率差異 ××」です。

すなわち、賃金(または賃金・給料など)勘定から賃率差異勘定への振り替え仕訳です。

なぜ仕掛品勘定ではなく賃金勘定で仕訳するのかは、直接労務費の仕訳が分かれば理解できるでしょう。下記の記事で詳細を解説しています。

問題例(ズボンメーカーを例に)

(例)当社では直接工の労務費計算に予定賃率を設定している。当月の直接工の予定賃率は@2,000円、実際作業時間は500時間、実際の労務費(要支払額)は1,050,000円であった。賃率差異を計算して仕訳しましょう。

次の問題と解説

経費について分類や仕訳方法について解説します。難しい論点ではありませんが、沢山ある分類のうち、直接経費と間接経費の区別の仕方の覚え方がポイント。

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