材料棚卸減耗費の仕訳・計算方法(なぜ間接経費なのか?)

記事最終更新日:2025年1月4日
記事公開日:2020年5月19日

材料は月末や期末の実地棚卸によって、帳簿残高との間に差異が発生した場合に生じる「材料棚卸減耗費」の仕訳と計算方法を中心に、材料費ではなく間接経費である理由についても解説します。

※本記事は原価計算基準に基づき文章中心で解説しています。
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材料棚卸減耗費とは

材料棚卸減耗費とは、材料の実際数量と帳簿数量との差異により発生する損失をいいます。

継続記録法と棚卸計算法

棚卸減耗費は、継続記録法と棚卸計算法の併用によって把握・計算できます。

費目別計算上の分類(間接経費である理由)

間接経費として分類します。

材料費として分類しないのは、製品の製造のために材料を消費したのではなく、紛失や盗難といった原因によって材料が減少したからです。

計算方法

次の通り。

仕訳

次の通り、間接費として「製造間接費」勘定で仕訳します。

取引借方科目借方金額貸方科目貸方金額
実地棚卸製造間接費×××材料×××

※別の勘定科目を使用する場合もあります。

仕訳例

  • 月末の材料実地棚卸の結果、帳簿数量100(価格@1円)に対して実際数量は90であったため、材料棚卸減耗費として処理する。
借方科目借方金額貸方科目貸方金額
製造間接費10材料10

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須藤恵亮(すとうけいすけ)

フリーランス公認会計士。1人で「PDCA会計」を企画・開発・運営。

中央青山監査法人で会計監査、事業会社2社でプレイングマネジャーとして管理業務全般及びIPO準備業務に携わる。

現在は派遣・契約社員等として働きながら、副業的に「PDCA会計」の執筆やアプリ開発等コツコツ活動しています。

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