PDCA財務会計

更新日:2024年10月31日
公開日:2012年4月3日

知識の宝庫を表す書棚を満載の本

「PDCA会計」の財務会計カテゴリです。

「PDCA財務会計」では、「上場企業」を対象とした決算書(金融商品取引法に基づく会計、会社法に基づく会計)を中心に説明しますが、現状の制度会計ではなく、理論や考え方を解説している部分もあります。

当サイトについては、「PDCA会計(運営情報)」で詳しく説明しています。

決算書が役立つ時とは

皆さんは次のような場面に遭遇したことはありませんか?

このような場面では、決算書を読めれば困ることはありません。

会社は1社1社、ビジネスとして様々な活動をしています。そしてその活動の1つ1つが、会計(正確には簿記)という道具を用いて数字として記録されることになります。

従って会計が分かれば、その会社がどのような活動をしたのかが1件1件の取引毎に分かるのです。

さらにこれらの会計記録を年毎や月毎等、ある期間中の活動を集計したものを「決算書」といいます。

決算書を読むと、その期間中に会社がどのような活動を行ってきたのかを大局的に読み取ることができます。

以上から決算書は会社の活動を知る上で非常に役に立つものです。

会計の勉強方法

最初に会計を学ぶことで得られるメリットを知りましょう。モチベーションを上げたり保つのに役立つので、学習効果も上がりますし、長続きします。

会計学の用語は最初はとっつきにくく難しいと感じます。当サイトのように厳密な定義ではなく、分かりやすい言葉で解説した書籍やサイトで学習するとよいでしょう。

同時に簿記の学習をおすすめします。上述の通り、「ミクロ=簿記」「マクロ=会計」という関係にあります。簿記を学ぶと取引1件1件を把握できるので、会計と合わせると会社の取引毎や会社全体だけでなく、その中間である事業別、部署別、取引先別といった様々な切り口で会計データを分析できるようになります。

記事一覧

※簿記に関する記事は「PDCA簿記」に掲載。

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<関連書籍>

□書籍紹介
日本の会計基準として古くから存在し現在も実務においてお世話になる会計基準。「真実性の原則」「実現主義」「取得原価主義」など、会計学を学ぶならば欠かせません。試験勉強でも各会計基準を学ぶ前の「土台」としての役割を担う論点のため、専門スクールのテキストでも最初に解説されています。
□書籍紹介
固定資産及び棚卸資産の重要論点のほとんどは「企業会計原則」と「連続意見書」に記載があります。「連続意見書」は企業会計原則の定めをより深く理解するための考え方が記載されており、本試験でも度々出題されます。実務でも「付随費用」「低価法」「棚卸資産の範囲」等の各個別論点が社内会議や監査法人・税理士等とのコミュニケーションで登場することもあれば、「固定資産の減損会計」「棚卸資産の評価に関する会計基準」を中心とする各種の会計基準等を深く理解するための前提知識としても連続意見書の知識は必要といえるでしょう。
□書籍紹介
経理実務や会計監査で財務諸表を作成・監査する場合の表示規則。新しい取引が発生した場合や会計基準の改定等の際には必ず確認します。簿記1級以上の試験範囲であることは勿論ですが、経理実務では財務諸表の開示担当者として活躍するための入口として必読の条文。会計監査でも各科目の表示の妥当性や総括の表示チェックとして、監査法人の入所後に改めて詳細を学ぶことになる分野です。

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著者情報

須藤恵亮(すとうけいすけ)

フリーランス公認会計士。1人で「PDCA会計」を企画・開発・運営。

中央青山監査法人で会計監査、事業会社2社でプレイングマネジャーとして管理業務全般及びIPO準備業務に携わる。

現在は派遣・契約社員等として働きながら、副業的に「PDCA会計」の執筆やアプリ開発等コツコツ活動しています。

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著者プロフィール

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